地震多すぎは本当？2026年の三陸沖M7.7・熊本M7.1と発生回数の実態を徹底解説

「最近、地震が多すぎない？」「日本各地で頻繁に揺れているのは、大地震の前兆なのだろうか」。2026年に入り、地震のニュースを目にする機会が増え、不安を感じている人も少なくない。実際、2026年4月には三陸沖でM7.7、6月には岩手県沖でM7.2、7月には熊本県でM7.1の地震が発生した。短期間に複数の大きな地震が起きていることから、「地震多すぎ」という感覚には現実の背景がある。

一方、日本地震学会が示す有感地震の目安は、日本およびその周辺で年間約2,000回、1日平均5〜6回だ。さらに気象庁の集計では、2025年の震度1以上の地震は4,456回、2026年1〜9月は2,190回となっている。観測網の発達や余震活動も含めて数字を読み解くと、単純に「日本全体で地震が急増している」とは言い切れない実態が見えてくる。

【地震多すぎの真相】日本の地震回数は本当に増えているのか？

まず押さえておきたいのは、「日本では年間約2,000回の有感地震が起きる」という数字の意味だ。

日本周辺では年間約2,000回、1日平均5〜6回

公益社団法人日本地震学会の2026年6月修正版FAQによると、日本およびその周辺で発生する震度1以上の有感地震は、年間約2,000回とされている。単純計算すると、1日平均で5〜6回に相当する。

ただし、これは毎日必ず5〜6回揺れるという意味ではない。地震がほとんど観測されない日もあれば、特定の地域で地震活動が活発になり、1日に何度も揺れを観測する日もある。

特に大きな地震の発生後は、震源周辺で余震や関連する地震活動が続く。そのため、普段よりも地震速報が頻繁に流れる状況が生まれる。

また、年間約2,000回という数字は一般的な目安であり、毎年の実績が必ずこの範囲に収まるわけではない。実際の発生回数は、その年の地震活動によって大きく変動する。

気象庁の統計では2025年に4,456回を記録

2026年1月に公表された気象庁の「令和7年（2025年）の日本の地震活動」では、2025年に国内で震度1以上を観測した地震は4,456回だった。

2024年の3,678回と比較すると、778回の増加となる。年間平均に換算すれば、2025年は1日当たり約12.2回に相当する。

一方で、回数が増えたからといって、強い地震まで同じ割合で増えたわけではない。2025年の最大震度4以上の地震は112回で、2024年の113回とほぼ同水準だった。最大震度5弱以上は2024年の28回に対して2025年は15回となっている。

つまり、2025年は震度1以上の観測回数が増えたものの、強い揺れを観測した地震の回数はむしろ減少していた。この違いは、「地震が多い」という言葉だけでは実態を正しく判断できないことを示している。

2011年は年間10,681回という突出した記録

過去の大規模な地震活動と比較すると、2011年の数字も重要だ。

日本地震学会によれば、東北地方太平洋沖地震が発生した2011年には、有感地震が年間10,681回に達した。1日平均では約30回となる。

これは東日本大震災に伴う膨大な余震活動が主な要因だ。大地震の発生によって、その周辺で地震が連続することは珍しい現象ではない。

したがって、2025年の4,456回という数字だけを見て、地震活動が歴史上かつてないほど異常になったと判断するのは適切ではない。

【2026年最新】三陸沖M7.7・岩手県沖M7.2・熊本M7.1で何が起きた？

2026年の地震活動を考えるうえで見逃せないのが、東北地方と九州地方で発生した大きな地震だ。地震調査研究推進本部が公表している2026年の主な地震活動の評価にも、複数の顕著な地震が記録されている。

4月20日：三陸沖でM7.7、津波も観測

2026年4月20日16時52分、三陸沖の深さ約20kmでマグニチュード7.7の地震が発生した。

青森県階上町では最大震度5強を観測し、北海道から近畿地方にかけて広い範囲で揺れが確認された。また、岩手県久慈港では約79cm、北海道浦河では約39cmの津波が観測されている。

地震調査研究推進本部による評価では、この地震は西北西から東南東方向に圧力軸を持つ逆断層型で、太平洋プレートと陸のプレートの境界付近で発生したと考えられている。

発生後も震源周辺では地震活動が続き、4月20日から30日までに震度1以上を観測した地震は38回に達した。単発の地震ではなく、その後の活動も含めて警戒が必要なケースだった。

6月25日：岩手県沖でM7.2、青森県で震度6強

6月25日7時30分には、岩手県沖の深さ約45kmでM7.2の地震が発生した。青森県では最大震度6強を観測し、負傷者が出るなどの被害が報告された。

この地震は太平洋プレートと陸のプレートの境界で発生した逆断層型と評価されている。岩手県久慈港では0.1mの津波も観測された。

加えて、6月25日から7月8日までに震度1以上を観測した地震は31回発生している。4月の三陸沖M7.7に続いて東北地方の太平洋側で大きな地震が発生したことは、2026年の地震活動を特徴づける出来事の一つとなった。

7月28日：令和8年熊本地震M7.1、最大震度7

2026年7月28日16時27分、熊本県熊本地方の深さ約15kmでM7.1の地震が発生した。気象庁は、この地震とその後の一連の地震活動を「令和8年熊本地震」と命名している。

熊本県宇城市と氷川町では最大震度7を観測した。熊本県では長周期地震動階級4も観測され、地殻変動の調査では熊本県八代市の観測点が北東方向に約87cm移動したことも確認されている。

震源付近には布田川断層帯や日奈久断層帯が存在する。地震調査研究推進本部は、今回の活動が主に日奈久断層帯の高野－白旗区間や日奈久区間に沿って分布していると評価した。

地震活動は発生直後から活発になり、7月28日から8月12日午前9時までに震度1以上を観測した地震は623回に達した。さらに8月31日までの累計は735回となっている。

その後、発生回数は大局的には減少傾向となったものの、平常時より地震が多い状態は継続していた。気象庁は2026年9月24日の見通しでも、平常時より地震発生数の多い状態が当分続くと説明している。

2026年の主な地震活動を時系列で比較

このように、2026年は東北地方だけでなく、島根県、熊本県、茨城県など各地で顕著な地震活動が発生している。特にM7クラスの地震が複数回発生したことが、地震が多すぎるという印象につながっている。

【なぜ日本は地震が多い？】プレートの仕組みと観測網の変化

日本で地震が頻繁に発生する最大の理由は、複数のプレートが接する場所に位置していることだ。ただし、地震の多さには地下の構造だけでなく、地震を観測する技術の進歩も関係している。

日本周辺には複数のプレートが存在する

日本列島の周辺では、海洋プレートが陸側のプレートの下へ沈み込んでいる。海洋プレートが移動する際、接触する陸側のプレートを引きずり込み、地下の岩盤にひずみを蓄積させる。

岩盤がひずみに耐えられなくなると、断層面に沿って急激なずれが生じる。このとき蓄積されたエネルギーの一部が地震波となり、地表に揺れを伝える。

内閣府の令和8年版防災白書では、日本周辺の地震を主に次のように分類している。

• プレート間地震：沈み込む海洋プレートと陸側プレートの境界で発生する地震。
• プレート内地震：沈み込んだプレートの内部で発生する地震。
• 陸域の浅い地震：内陸の活断層などで発生する地震。
• 火山活動に伴う地震：地下のマグマや火山活動に関連して発生する地震。

三陸沖や岩手県沖で発生した2026年の地震は、太平洋プレートと陸のプレートの境界に関連する活動だ。一方、令和8年熊本地震は陸域の浅い地震に分類される。

つまり、日本では一つの原因によって地震が起きているわけではない。海溝沿いのプレート境界、沈み込むプレートの内部、内陸の活断層など、複数の場所で地震が発生する条件がそろっている。

1993年・1995年以降に地震の観測体制が大きく変わった

地震の発生回数を過去と比較する際、特に注意したいのが観測網の変化だ。

日本地震学会によると、1993年の北海道南西沖地震を契機に震度観測点が倍増した。さらに1995年の兵庫県南部地震、いわゆる阪神・淡路大震災の後には、震度観測が全国の市区町村へ広がり、気象庁のシステムと接続された。

これによって、以前なら観測できなかった地域の小さな揺れも把握できるようになった。1995年以降、気象庁が発表する有感地震の回数が増える傾向にある背景には、この観測体制の変化がある。

ただし、観測網の整備だけで近年の地震活動の増加をすべて説明できるわけではない。実際の地震活動が活発になった年もあり、両方の要因を分けて考える必要がある。

震度とマグニチュードは別の数字

もう一つ重要なのが、震度とマグニチュードの違いだ。

マグニチュードは地震そのものの規模を示す指標であり、震度は特定の場所で実際に観測された揺れの強さを表す。

例えば、同じM6の地震でも、震源の深さや震源からの距離、地盤の性質などによって各地の震度は異なる。

そのため、震度1以上の地震が多いことと、大規模地震が多いことは同じ意味ではない。ニュースを見る際には、発生回数だけでなく、マグニチュード、最大震度、震源の位置を併せて確認することが大切だ。

【過去との比較】2024年・2025年・2026年の地震発生回数を検証

「昔より地震が多くなった」という疑問に答えるには、同じ観測基準で集計されたデータを比較する必要がある。

気象庁の震度1以上の観測回数

気象庁が公表した年間資料と2026年9月の地震・火山月報を整理すると、次のようになる。

2025年は2024年より有感地震の回数が増加した。一方、2026年は9月末までに2,190回となっている。

2026年の数字は9か月間の途中集計であり、2025年の年間実績4,456回とそのまま比較してはいけない。また、2011年の10,681回は東日本大震災に伴う特別に活発な地震活動を反映した数字だ。

回数が増えても強い地震が増えたとは限らない

2025年の統計で注目したいのは、震度1以上の総数が増えた一方、最大震度4以上の地震は112回で、2024年の113回とほぼ変わらなかったことだ。

さらに最大震度5弱以上は2024年の28回から2025年の15回に減少している。M6.0以上の地震も2024年の30回に対して2025年は22回だった。

このデータから読み取れるのは、地震の総数と災害につながる強い揺れの頻度は、必ずしも同じ動きをしないということだ。

地震のニュースを見て不安になったときは、単純な速報件数だけでなく、震度5弱以上の発生回数や被害状況も確認すると、より冷静に状況を把握できる。

気象庁の震度データベースで過去の地震を確認する

過去との比較に役立つのが、気象庁の「震度データベース検索」だ。

このデータベースでは、期間、震央地名、都道府県、市区町村、観測された震度などを条件にして過去の地震を調べられる。

例えば、次のような調べ方ができる。

• 2024年と2025年の震度1以上の地震を比較する。
• 自分が住んでいる地域で過去10年間に起きた地震を確認する。
• 震度4以上の地震だけに絞り込む。
• 特定の大地震の後に発生した地震活動を調べる。

インターネット上で見かける「最近は昔の何倍も地震が起きている」という情報も、対象期間と集計条件を確認すれば、数字の意味を判断しやすくなる。

【南海トラフ巨大地震は大丈夫？】2026年10月最新情報と今後の見通し

日本各地で地震が続くと、特に心配されるのが南海トラフ巨大地震だ。東北地方や熊本県の地震活動と南海トラフの関係を不安視する声もあるが、地域ごとの地震活動をすべて一つの連動現象として考えることはできない。

2026年10月7日の気象庁発表では特段の変化なし

気象庁が2026年10月7日に公表した第110回南海トラフ沿いの地震に関する評価検討会の結果では、南海トラフ沿いの大規模地震の発生可能性について、平常時と比較して相対的に高まったと考えられる特段の変化は観測されていないとされた。

ただし、これは南海トラフ巨大地震が起きないという意味ではない。

気象庁は、M8〜M9クラスの大規模地震について、平常時から今後30年以内の発生確率が高いと評価している。昭和東南海地震と昭和南海地震の発生から約80年が経過していることも、切迫性を考えるうえで重要な背景だ。

つまり、現在特段の変化が確認されていないことと、長期的な地震リスクが高いことは両立する。

東北地方や熊本の地震が南海トラフの前兆とは限らない

三陸沖M7.7や令和8年熊本地震M7.1が発生したからといって、それだけで南海トラフ巨大地震が近づいていると判断することはできない。

地震活動には地域ごとのプレート構造や断層の性質が関係している。異なる地域で大きな地震が続いたという時間的な一致だけでは、直接的な因果関係を証明できない。

南海トラフ周辺については、プレート境界の固着状態や地殻変動、深部低周波地震などの観測結果を総合的に分析して評価されている。

地震のニュースを見て「次は南海トラフだ」と決めつけるのではなく、気象庁が発表する南海トラフ地震臨時情報や関連解説情報を確認することが重要だ。

地震予知は可能？SNSの前兆情報をどう判断するか

地震予知について、気象庁や地震調査研究推進本部は、現在の科学技術では地震の発生日時、場所、規模を高い精度で事前に特定することは難しいと説明している。

特に、SNSなどで拡散される次のような情報には注意したい。

• 特定の日付に大地震が起きるという断定的な予言。
• 地震雲が出たため数日以内に大地震が起きるという情報。
• 動物が普段と違う行動をしたため地震が近いという情報。
• 離れた地域で地震が続いているため、日本全体が連動しているという主張。

気象庁は、動植物の異常行動について、地震との関係を科学的に説明できる状態にはないとしている。また、地震雲についても、地震の前兆として確立した科学的な説明は存在しない。

なお、緊急地震速報は地震予知とは異なる。実際に地震が発生した後、観測された地震波を解析して強い揺れの到達を知らせる仕組みだ。発表から揺れが到達するまで数秒から数十秒程度しかない場合もあり、震源に近い場所では間に合わないこともある。

【地震多すぎと感じたときの対策】今すぐ確認したい防災チェック

地震が増えているかどうかを調べることも大切だが、実際に揺れが発生したときに身を守れるかどうかは、日頃の準備で大きく変わる。

自宅の家具と避難経路を確認する

まず見直したいのは、地震発生時にけがにつながる家具や家電の配置だ。

• 背の高い家具は転倒防止器具で固定する。
• 寝室には倒れやすい家具を置かない。
• 窓ガラスの近くに寝具を置かない。
• 玄関や廊下に避難を妨げる物を置かない。
• 懐中電灯や履物をすぐ手に取れる場所に置く。

特に就寝中の地震は、家具の転倒や落下物による被害が起こりやすい。寝室の安全確保は優先度の高い対策だ。

最低3日分、できれば1週間分の備蓄を用意する

大規模地震では、停電や断水、物流の停止によって日用品や食料をすぐに入手できなくなる可能性がある。

飲料水、食料、携帯トイレ、常備薬、モバイルバッテリー、懐中電灯などを準備しておきたい。

水は一般的に1人1日3リットルが備蓄の目安とされる。3日分なら1人9リットル、7日分なら21リットルが必要になる。

家族構成や乳幼児、高齢者、ペットの有無によって必要な備蓄品は異なる。自分の生活に合わせて内容を調整することが大切だ。

住んでいる地域のハザードマップを確認する

地震による被害は、震源からの距離だけでは決まらない。地盤の状態や建物の耐震性、周辺の地形によっても大きく変わる。

海岸付近では津波、河川や低地では浸水、山間部では土砂災害など、地域によって警戒すべき災害が異なる。

自治体が公表するハザードマップで、自宅や職場の危険区域、避難場所、避難経路を事前に確認しておきたい。

また、海岸付近で強い揺れや長い揺れを感じた場合には、津波警報などの発表を待たずに高い場所へ避難する判断も重要になる。

【よくある質問】地震が多すぎる原因と2026年の地震活動（FAQ）

Q1：日本では1日に何回くらい地震が起きていますか？
A1：日本地震学会によると、日本およびその周辺では震度1以上の有感地震が年間約2,000回発生し、平均すると1日5〜6回程度です。ただし、実際の回数は日によって大きく異なります。

Q2：2026年は本当に地震が増えているのでしょうか？
A2：2026年9月までの気象庁集計では、震度1以上の地震は2,190回です。2025年は年間4,456回で、2024年の3,678回から増加しました。ただし、2026年は年間確定値ではなく、地震活動の増減は年ごとに変わります。

Q3：2026年の三陸沖M7.7は南海トラフの前兆ですか？
A3：三陸沖M7.7の発生だけを根拠に、南海トラフ巨大地震の前兆と判断することはできません。南海トラフ周辺の地殻活動は独立した観測と評価に基づいて判断されています。

Q4：令和8年熊本地震は2016年の熊本地震と同じものですか？
A4：別の地震活動です。令和8年熊本地震は2026年7月28日に熊本県熊本地方で発生したM7.1の地震と、その後の一連の活動を指します。2016年4月に発生した平成28年熊本地震とは発生時期も地震活動も異なります。

Q5：昔より地震の観測回数が増えたのはなぜですか？
A5：1993年の北海道南西沖地震や1995年の兵庫県南部地震を契機に、震度観測点が増え、全国的な観測体制が整備されたためです。以前は把握できなかった小さな揺れも観測できるようになりました。

Q6：地震雲や動物の異常行動で大地震を予知できますか？
A6：現在の科学では、地震雲や動物の異常行動を使って地震の発生日時や場所を正確に予測する方法は確立されていません。SNSの断定的な予言より、気象庁の公式情報を確認してください。

Q7：2026年10月現在、南海トラフ巨大地震の危険性は高まっていますか？
A7：気象庁が2026年10月7日に公表した評価では、平常時と比べて発生可能性が相対的に高まったと考えられる特段の変化は観測されていません。ただし、長期的な発生リスクは高い状態にあり、日頃からの備えは必要です。

2026年の日本では、三陸沖M7.7、岩手県沖M7.2、令和8年熊本地震M7.1など、社会的な影響の大きい地震が相次いだ。「地震が多すぎる」と感じる背景には、こうした実際の地震活動がある。

統計を見ると、2025年の震度1以上の地震は4,456回、2026年9月までの累計は2,190回だった。一方、日本地震学会が示す年間約2,000回という数字は一般的な目安であり、実際の回数は年ごとの地震活動や観測条件によって変化する。

加えて、1990年代以降の観測網の拡充によって、小さな地震まで把握できるようになったことも、発表される地震回数に影響している。

大切なのは、地震の回数だけを見て必要以上に恐れることでも、「昔から地震は多いから」と軽視することでもない。発生した場所、規模、震度、余震活動、公式機関の見通しを区別して理解することだ。

【プロの結論】

地震の多さを判断するときは、次の3つを基準にしたい。

• 発生回数：同じ観測基準で過去の年と比較する。
• 地震の規模と被害：震度1以上の総数と、震度5弱以上などの強い揺れを分けて考える。
• 今後のリスク：気象庁や地震調査研究推進本部の最新評価を確認する。

日本では、今後も各地で地震が発生する可能性がある。いつ大きな地震が起きるかを正確に予知することは難しいからこそ、家具の固定、備蓄、避難場所の確認といった準備を普段から進めておく必要がある。

「地震多すぎ」という不安を、正確なデータを知るきっかけに変えること。それが、2026年以降の地震リスクと向き合うための現実的な第一歩になる。

主な根拠資料・公的発表

- 気象庁「令和7年（2025年）の日本の地震活動」
- 気象庁「令和8年9月 地震・火山月報（防災編）」
- 公益社団法人日本地震学会「有感地震の頻度（2026年6月修正）」
- 地震調査研究推進本部「2026年の主な地震活動の評価」
- 気象庁「南海トラフ地震関連解説情報（2026年10月7日）」
- 内閣府「令和8年版 防災白書」

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